近年取組んでいる研究課題
・水産物消費流通の構造変革
・海女漁業の再興を支援する複合魚種の高度生産システムと革新的販売方法の開発と導入
・国産水産物需給変動調整事業関係調査事業(事業実施水産物の需給動向等の把握)
・中核的産地市場の機能変化
・漁協の買取り事業に対する評価
・水産物電子商取引に関する研究
直近6年間の研究業績
【学術論文】
・倪典夏・常清秀・徳田博美(2020)「中国内水面養殖業者の電子商取引の実態と特徴―浙江省嘉興市と江蘇省泰州市の養殖業者を対象として―」『地域漁業研究』第60巻第2号,pp41-48.
・常清秀(2019)「地域漁業が産地流通に何を求めているのか? ―過去・現在・未来―」『地域漁業研究』Vol.59No1pp1-9.
・江崎貴久・常清秀(2019)「新たな観光資源の創出と地域漁業―三重県鳥羽地域を事例として―」『地域漁業研究』Vol.59No1pp56-65.
・山田二久次・森田充優・前川陽一・中村亨・岡田果林・奥村順哉・神原淳・立花義裕・石川輝・常清秀(2017)「三重大学練習船勢水丸で実施さ
れた海洋食文化実習の有効性の検討」『 人間と環境』No.43, pp2 -11.
・Chen YU, Chang Qingxiu (2017)「The Evolution of Cooperation between Universities and Rural Economic Organization in China: Based on the
Perspective of Knowledge Spillovers」『農業・食料経済研究』第63巻第1号,pp32-41.
・常清秀(2015)「沿岸漁村の地域マネジメントと海面養殖業」『地域漁業研究』55巻第2・3号,pp1-18.
・常清秀(2015)「海女の今日的な存在形態と沿岸漁家経営における位置づけ」『漁業経済研究』第59巻第2号,pp55-73.
【報告書・月刊誌・週刊誌など】
・常清秀(2019)「漁協における加工事業の実態調査―上越漁協の水産加工事業の展開(新潟県)―」『農林中金総合研究所』総研レポート2019基
礎研No.3,pp8-20(共著,その他4名)総頁数49(加瀬和俊,常清秀,工藤貴史,尾中謙治)
・常清秀(2019)「産官学連携による地域人材育成」農林中金総合研究所『農中総研情報』7月号(第73号)pp20-21.
・常清秀(2019)平成30年度特定水産物供給平準化事業関係調査事業「国産水産物の需給調整に関連した取組事例2-(4)有限会社丸善水産」『公
益財団法人水産 物安定供給推進機構』2019年3月, pp101-109(共著,その他6名)総頁数95(廣吉勝治, 三木奈都子,亀岡鉱平,木立真直,工藤貴史,久
賀みず保)
・常清秀(2018)「漁協自営漁業の実態と可能性に関する調査―坊勢漁協における買取販売の実態」『農林中金総合研究所』総研レポート30農金
No.9,pp31-43(共著,その他4名)総頁数62(加瀬和俊,常清秀,工藤貴史,尾中謙治)
・常清秀(2018)平成30年度特定水産物供給平準化事業関係調査事業「中核的産地における加工流通機能の動向 1-(4)奈屋浦地区」『公益財団法
人水産物安定供給推進機構』2019年3月,pp47-60(共著,その他4名)総頁数73(麓貴光,石井元, 関いずみ,工藤貴史)
・常清秀(2017)平成30年度流通促進取組支援事業「事例集報告書―有限会社若松屋&木村水産株式会社―」国産水産物流通促進センター・公益財
団法人水産物安定供給推進機構,2017年度3月,pp83-96(共著,その他6名)総頁数126(工藤貴史,大串伸吾,田坂行男,常清秀,副島久実,久賀みず保)
・常清秀(2017)「漁協自営漁業の実態と可能性に関する調査―紀州日高漁協における自営漁業(サンゴ漁業)の取組み」農林中金総合研究所『総
研レポ ート』29農金No.1,pp20-25(共著,その他4名)総頁数114(加瀬和俊,常清秀,工藤貴史,尾中謙治)
・江﨑貴久・常清秀(2015)「漁・観連携」に関する取組み―答志島の事例―,月刊誌『漁業と漁協』Vol.53.2015.7月号.pp18-21.
直近10年間の調査・研究事業
・財団法人 魚価安定基金(国産水産物の流通における諸取組みの事例考察調査)2010年度,2013年度,2015年度
・福井県立大学(福井県漁村地域の再生と活性化の展望~あらたな地域水産業の構築に向けて~) 2011年度~2012年度
・海の博物館(海女の漁獲物・海藻の流通販売に関する調査) 2012年度
・農林水産業・食品産業科学技術研究推進事業(海女漁業の再興を支援する複合魚種の高度生産システムと革新的販売方法の開発と導入)
2013年度~2015年度
・公益財団法人 水産物安定供給推進機構(国産水産物需給変動調整事業関係調査&需給動向把握&特定水産物供給平準化事業など)
2014年度,2017年度,2018年度
・農林中金研究所(漁協自営事業の実態把握)2017年度~現在に至る
・文部科学省(科研基盤C・共同:水産物の電子商取引の日中比較に関する研究)2019年度~2022年度